【妄想劇場!?】団塊ジュニア世代の年金受給はほぼ無理説

花 人生100年 持続可能な働き方

 

春名恵です。

 

今日は、このときの体験から思った、団塊ジュニア世代の年金受給はほぼ無理だと思う理由を書いてみたいと思います。

 

  • 集客が不要になるようにしたい
  • 月末の資金繰りが楽になれば・・・
  • 金融機関に頼らなくても資金繰りできるようになりたい
  • 商品開発が失敗して売上ゼロのリスクを取らなくてよくなるならありがたい
  • 好きな仕事に集中できるようになりたい
  • 時間とお金の自由を得たい

そんな人の参考になれば幸いです。

 

国保の未来、年金の未来は?

国民健康保険料(介護保険料を含む)は、前回記事のとおり、お金がいくらなくても辞められません。(期限の延期や分割納付には対応してくれる)

 

一方、国民年金は支払いが難しければ期限を延ばしてくれるだけでなく、『全額免除』『3/4免除』『半額免除』『1/4免除』も選べます。

 

もちろん免除を選べば、それは将来自分にも返ってくるわけですが(年金もらえないor減額)、国保が絶対に辞められないことに対して、年金は全額免除(=払わないこと)も可能なのです。

 

これってどういう意味か分かります?

 

散歩しながら「あ、そうか」とひらめいたことを、下記に超個人的考察として書いてみたいと思います。(ほぼ妄想劇場かもですが^^;)

 

国保は絶対に払わないといけないが、国民年金は払わない選択も可能。その意味は?

経済の循環という視点に立つと、国保が絶対に辞めれないことに対して、年金は全額免除も可能という理由がみえてくる気がします。

 

国保の財源を確保した場合の経済循環

下図は、一番上のA 国保の財源をしっかり確保することで、経済が循環していくことを表したもの。大文字のアルファベットが企業です。

 

経済の循環

(手書きで失礼^^; 筆ペン以外、書くの苦手・・・)

 

たとえば・・・

 

3割負担であっても、週1回病院(上図のB)へ通って薬をもらってもらう(買ってもらう)ことは、その後の経済活性化につながる。

 

病院や製薬会社にお金が入ることで自分たちの従業員にお給料を支払えるし、従業員や家族が買い物をすることで買い物先にもお金が入り、その企業も従業員にお給料を支払える。

 

というように、国保が7割医療費を負担をしたとしても、経済が循環していくことが期待できる。

 

ということを、もうちょっと堅苦しく言えば、

 

企業が従業員に給与支給したり、他社(取引先)との商取引を通じてお金は動きます。

 

今月の給与をもらった従業員は家族に生活費を渡したり、自分もお店で買い物します。家族も同様に買い物します。

 

その買い物先の企業もまた従業員に給与支給したり、他社(取引先)との商取引を通じてお金は動いていきます。

 

国保の財源をしっかり確保することで、経済が大きく循環していきます。

 

という感じになります。(私の解釈ね^^;)

 

 

企業は従業員、取引先等たくさんの人へのお金の流れを作っているし、個人は自分や家族へお金の流れを作り、買い物等を通じてお金の流れを作っています。

 

お金を使うことは、たくさんの人を幸せにしているともいえます。

 

ちなみに、このお金の流れの本数が多かったり、太ければ(消費される金額=流れる金額が大きければ)、経済は大きくなると思います。

 

個人で起業する場合も、上図のように従業員雇うことで経済は循環し、末永く続いていく可能性がありますが、従業員を雇わない一人社長の場合は個人や家族止まりになります。

 

それがダメな訳ではないですが、自分が組み込まれなくても回る仕事の仕組み作りを考える場合は、上図のアルファベット大文字の企業のポジションに行くことが必要になるかと思います。

 

年金の財源を確保した場合の経済循環

一方、年金支給の場合はこのようになります。

 

経済の循環

 

年金の財源を確保して年金支給する場合は、国保の財源を確保する場合ほど大きな経済循環は期待できません。

 

なぜなら、国保は企業にお金が落ちるけど、年金は個人だからです。

 

先ほど書いたように、企業の場合は従業員に給与支給したり、他社(取引先)との商取引を通じてお金が動きますが、個人の場合は、その個人が財布の紐を締めてしまうと(=お金を使わなくなると)経済は動かなくなります。

 

だから、将来に渡って経済循環が期待できる財源の国保は絶対に収めてもらわないと困る(=辞められない)けど、経済の大きな循環が期待できない年金は免除(=払わないこと)も可能なのかなぁと。

 

ということで、年金の財源が無かったら無いで支給額を減らすか(受け取り分が減る)、元々払ってない人はその分減るのは当然ねということで、団塊ジュニア世代は「年金はあてにしないほうがいい」という結論になるかなぁと思いました。

 

年金に代わる不労所得を自分で準備しよう

過去、高度成長期時代からバブル崩壊頃まで社会で活躍した人は、労働所得のみでも、現役生活中はもちろん、老後の生活も保障されていました。

 

理由は、現役の間は労働による所得を得て、退職後は年金という不労所得を得ることにシフトしていけたからです。

 

だけど、もしこの考察のように年金という不労所得が無理だと思うなら、自分でそれを準備する必要が出てきます。

 

不労所得、つまり自分が組み込まれなくても回る仕事の仕組みを、元気で健康なうちに作っていく必要があるということです。

 

 

ちなみに『個人事業主 年金』などで検索してみると、だいたいの受給額は分かりますが、サラリーマンや公務員よりも年金受給額はぐっと減ります。

 

年金受給時、企業に勤務していた人は『国民年金(基礎年金)+厚生年金』が支給され、公務員は『国民年金(基礎年金)+共済年金』が支給されるのに対して、個人事業主など自営業の人は国民年金(基礎年金)のみの支給だからです。

 

そのため、厚生年金や共済年金に該当する部分を自分で準備する必要があるということです。

 

 

年金や国保以外にも、ただでさえいろんな面で不安定な一人社長。

 

そんな私たちが人生100年時代を生き抜くためには、今いくら稼げるとかだけでなく、年齢や環境に左右されない持続可能な働き方を考える必要があるし、何よりそれは自分に合ったものであることが大事。

 

自分に合ってないと続かないし、人から言われたまま何となく行動しても続かない。その結果、いつまでも経っても成果にもつながらないからです。

 

ちなみに、年金に代わる不労所得について自分合ったものを考えるということは、自分はどんなふうに生きていきたいのかとか、時間とお金の自由についても考えることになります。

 

これって、重要だけど緊急ではないことです。

 

だから、わざわざそれについて考える時間を確保しないと、ずーーーっとそのまま機会は来ないと思います。

 

とはいえ、このブログの読者さんは忙しい方が多いと思います。

 

また、親の介護が必要になれば、自分の体は想像以上に拘束されるようになります。

 

だから時間があるうちに、このブログで少しでも考えるきっかけにしてもらえたらと思っています。

 

追伸

団塊ジュニア世代の年金受給はほぼ無理説。

 

じゃぁどうしたらいいねんに対しての私なりの考えは、不労所得の準備も必要だけど、他には買い物上手になること、ほしいものをほしいときに買える経済力を身につけることかなと。

 

産めよ増やせよと子供が増えたとしても、財布の紐が固い限り、お金の動きは止まってしまうので。

 

買い物も「必需品だから買う」という理由よりも、自分が本当に使いたいことに(自分のためにも、大切な人のためにも)心置きなくお金を使えるようになることは、単純にうれしいことだと思います。

 

自分がうれしくゴキゲンで生きられることで周りの人にも優しくなれるし、買い物先企業に対しても、自分の家、もっと言うと地球環境に対しても優しくなれると思うのです。(何となく買って何となく置いてたり、使わないまま捨てたりが減る)

 

ちなみに「安いから」だけの理由で買ったとしても、結果的にその企業を応援していることになるので(会社や従業員の生活を支えることになっているので)、安物買いがダメな訳ではないですよ。念のため。

 

それでは、次回もお楽しみに♪

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